東浦和「道路別標高マップ」を公開｜自然災害に備える住宅選びと、洪水・内水・浸水履歴の確認方法

東浦和「道路別標高マップ」を公開｜自然災害に備える住宅選びと、洪水・内水・浸水履歴の確認方法

こんにちは、さいたま市緑区東浦和の不動産会社A－LINE(エーライン)です！

同じ東浦和でも、道路一本を隔てただけで、土地の高さや雨水の流れ方が異なる場合があります。

そこでA－LINEでは、東浦和周辺の標高を道路・地点ごとに確認し、周辺との高低差を比較できる「東浦和 道路別標高マップ」を作成しました。

住宅購入や土地探しでは、駅からの距離、価格、学区、間取りだけでなく、自然災害への備えも欠かせません。

▶ 東浦和 道路別標高マップを見る

なぜ「丁目別」ではなく「道路別」の標高が重要なのか

水は、基本的に高い場所から低い場所へ流れます。

そのため、大雨が降った際には、周辺より低い道路、交差点、アンダーパス、くぼ地などへ雨水が集まりやすくなることがあります。

しかし、一般的な地域紹介では、「東浦和○丁目は高い」「○丁目は低い」と、町名単位で説明されることが少なくありません。

実際の土地は、そのように単純ではありません。同じ丁目の中でも、道路の勾配、敷地の高さ、側溝、擁壁、周辺地形によって状況が変わります。

そこで今回のマップでは、町名だけでは分かりにくい道路ごとの相対的な高さを確認しやすくしました。国土地理院も、標高データと道路・建物等を重ねた地形図について、地域の起伏や地形的特徴を直感的に把握できると説明しています。

東浦和 道路別標高マップで確認したい5つのポイント

1．購入候補地と前面道路の高さ

住宅そのものの位置だけでなく、前面道路より敷地が高いか、低いかを確認します。

敷地が周囲より低い場合は、道路から雨水が流れ込む可能性や、玄関・駐車場付近に水がたまりやすくないかを現地で確認する必要があります。

2．周辺道路との高低差

候補地の標高だけを見ても、水の流れる方向は分かりません。

一本先の道路、最寄り駅までの経路、学校までの通学路など、周囲の標高もあわせて確認すると、地域全体の地形を把握しやすくなります。

3．駅・学校・避難場所までの経路

自宅が浸水想定区域外でも、避難経路や帰宅経路に低い道路が含まれている場合があります。

自宅だけでなく、家族が日常的に利用する経路を確認し、大雨時に避けるべき場所を家族で共有しておくことが大切です。

4．坂道・擁壁・高低差による別のリスク

標高が高い場所が、必ずしもすべての面で優れているわけではありません。

高低差が大きい土地では、擁壁の安全性、階段や車庫の勾配、排水、将来の補修費用を確認する必要があります。

5．雨水がどこへ流れるか

地図だけでなく、現地で道路の傾斜、側溝、雨水ます、縁石、駐車場の勾配を確認します。

可能であれば、大雨の最中ではなく、安全を確保したうえで雨が上がった後にも周辺を見ると、水が残りやすい場所を把握しやすくなります。

標高マップだけでは不十分｜4種類の防災情報と重ねて確認

① 洪水ハザードマップ

河川が氾濫する「外水氾濫」の想定を確認します。

さいたま市の洪水ハザードマップは、荒川・入間川、利根川・江戸川、芝川・笹目川など、河川ごとに5種類作成されています。最新版は2025年1月作成で、緑区については複数の河川版を確認する必要があります。住所検索ができる防災まちづくり情報マップも公開されています。

② 内水ハザードマップ

下水道や排水施設で処理しきれない雨水が、市街地へあふれる「内水氾濫」を確認します。

さいたま市は2026年4月23日、時間最大153ミリ・総雨量249ミリの想定最大規模降雨を前提とした新しい内水ハザードマップを公開しました。ただし、このマップには河川の洪水は含まれていないため、洪水ハザードマップとの併用が必要です。

③ 浸水履歴マップ

将来のシミュレーションだけでなく、過去に報告された床上浸水、床下浸水、道路冠水も確認します。

さいたま市の浸水履歴マップは、2013年4月から2022年12月までに市へ報告された情報を、50メートル四方相当のマスで表示しています。ただし、すべての被害を網羅したものではなく、着色されたマス全体が浸水したことを示すものでもありません。

④ 地震・液状化危険度マップ

標高は水害を考える材料ですが、地震時の揺れや液状化、建物倒壊の危険性を直接示すものではありません。

さいたま市は、さいたま市直下地震など3つの想定地震について、揺れやすさ、建物倒壊危険度、液状化危険度を示す地震防災マップを公開しています。

「低い土地は危険、高い土地は安全」と決めつけない

道路別標高マップの目的は、地域を単純に「安全」「危険」と分けることではありません。

周囲より低い土地でも、建物の基礎高、止水板、排水設備、保険、避難計画などにより備えを強化できます。

反対に、高い場所でも、古い擁壁、急傾斜、道路との段差、地震時の揺れ、火災など、別の確認事項があります。

自然災害のリスクをゼロにする物件を探すのではなく、リスクの種類と程度を理解し、家族が対応できる住宅を選ぶことが現実的な防災です。

住宅購入前に現地で確認したい項目